初めての幹事でも安心！慰安旅行準備のコツ

慰安旅行の幹事さん必見！200社の見積りから旅行プランを選べます。

初めての慰安旅行幹事。大人数の旅行を仕切るのって思っている以上に大変ですよね。福利厚生の費用として認められる範囲はどこまでか、人数はどこから団体割引きが適用されるか、気になることはいろいろ。
そんな時はプロにどんどん相談してしまいましょう！行き先が確定でなくても、ざっくりとした見積りや概算は取り寄せられるので、まずは問合せてしまいましょう。相性がいい担当者さんが見つかれば、どんどん相談してアドバイスしてもらえるので幹事さんラクラクです。

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慰安旅行 よくある質問

慰安旅行の準備は、いつから始めればいいですか？

慰安旅行の計画は、3ヶ月前から始める企業が多いようです。ただし人気の高い観光地やお花見、紅葉シーズン、連休や長期休暇の時期は、早いタイミングで予約が埋まってしまいます。また、参加人数が多ければ多いほど、部屋の確保や交通手段の手配が難しくなっていきます。
見積りの受付け時期は特に制限はありませんので、早め早めを心がけて、旅行会社に連絡してみましょう。

どの程度内容が決まっていれば、見積りが出せますか？

最低でも旅行日程、大まかな人数、行き先、だいたいの予算が決まっていれば、見積り依頼は可能です。行き先は確定でなくても「東京から3時間以内で行けるところ」「予算の範囲内でおススメの行き先を提案して欲しい」など、要望を備考欄に記入すれば、旅行会社の方でベストなプランを提案してくれます。日程や人数などが大幅に変更になった場合は、見積金額も変わってきますので、その場合は、見積りを出してくれた旅行会社に連絡し、再見積りをお願いしてみましょう。

見積りの際、旅のテーマや男女の比率、年齢層等などをメンバー構成を伝えておくと、より希望にかなうプランを提案してもらえますよ。

参加者が何名以上から団体割引になりますか？

JRや東武鉄道の乗車券については同じ行程を一緒に旅行する場合、8名以上がから割引適用になります。その他、大手私鉄などは25名以上適用となっているようです。また、観光施設などでは10名～15名以上から適用のところが一般的です。時期や条件などによってもさまざまなので、まずは旅行会社に見積りをお願いしてみましょう。

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なるべく安い経費で、慰安旅行に行くコツは？

1年のうち、費用が高くなるピークは6月、10月～12月前半です。この時期を避けるように計画を立てれば費用が抑えられるでしょう。また、複数の旅行会社に見積りを依頼し、安い費用で行けるプランを選ぶこともできます。ますは、旅行会社に見積り依頼してみることが、いちばんのコツといえるでしょう。

バス旅行を検討してますが、何名から貸し切れますか？

人数の制約はありませんが、いちばん小さいマイクロバスで定員21名、小型バスで定員25名、中型バスで定員28名、大型バスで定員45名になります。なるべく正席（補助席を使わないで座れる）数に近い人数で貸し切るのがリーズナブルになります。ワゴンタイプで9人乗りのジャンボタクシーやバンタイプで13名乗りのミニバスもありますので、見積り依頼の際「貸切バス」希望と記載し、見積りをお願いしてみましょう。

会社の慰安旅行の場合、経費扱いになりますか？

会社が従業員のために行う、レクリエーション旅行として出かける場合は福利厚生費として計上できます。たとえば、旅行にかかった費用で、鉄道・航空運賃、ホテル・旅館の宿泊代、食事代、ベルボーイや仲居さん等へのチップなどがそれにあたります。
社会通念上、一般的な慰安旅行と認められる範囲は以下のとおりです。

1. 旅行費用の会社負担分が10万円程度であること（従業員負担分がゼロでもOK）。
2. 旅行のプラン内容が一般的であること。
   たとえば、全員参加の行事としてゴルフをする場合はたとえ1泊2日の格安な社員旅行であっても、 一般的とはいえないとされる場合があります。
3. 旅行の期間が4泊5日以内であること。海外旅行の場合には、外国での滞在日数が4泊5日以内であること（機中泊は1泊としてカウントされない）。
4. 従業員全員を対象とし、参加者が全従業員数の半分以上であること。
   （工場や支店ごとに行う旅行は、それぞれの職場ごとの人数の半分以上が参加することが必要）
5. 自己都合による不参加者に旅行費用相当額等、金銭を支給しないこと。

注意しなければならないのが、家族同伴で慰安旅行に参加した場合です。日本の税務上においては、家族も招待する慰安旅行は一般的とは認められません（せいぜい、日帰りの海水浴やピクニックまでが限度）。　家族分については実費負担とし、福利厚生費として計上しないのが無難です。

適用されるかどうか、不安に思う場合は、あらかじめ税理士に相談しましょう。また計上する際に必要になりますので、慰安旅行の旅行費用請求書、領収書、明細書、パンフレット、写真、日程表などは保存しておきましょう。

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